コロナ禍、スウェーデンの勝利!他は人類〝洗脳〟バカ騒ぎ

シェアする

船瀬俊介連載コラム

マスコミのタブー200連発〈128〉(月刊『ザ・フナイ』)

コロナ禍、スウェーデンの勝利!他は人類〝洗脳〟バカ騒ぎ

感染、死者とも急減!〝集団免疫〟の勝利だ!

コロナ、パンデミックは、壮大な喜劇だ。それが、次々に明らかになっている。

その象徴が、スウェーデンの勝利宣言だ。

「……我が国の戦略は、有効だった」

これは、同国政府、主任疫学者アンデシュ・テグネル博士の公式発表だ。

同氏は、スウェーデン政府のコロナ対策を指揮する総責任者。

7月21日、政府を代表して、次のようなコメントを発表した。

「……新型コロナウイルス対策として導入した〝集団免疫〟戦略は、正しい措置だった」

博士らがとったコロナ対策は、その他の国々とは、まったく真逆だった。

全世界とは、完全に逆方向に進む道を選択したのだ。

そのスウェーデン戦略を、一言でいえば〝集団免疫〟方式だ。読んで字のごとく、コロナウイルスの感染を防ぐのではなく、感染させる。

そのことにより、国民に〝集団免疫〟を獲得させる。

だから、スウェーデンでは、各国が行なった国境封鎖も、都市封鎖(ロックダウン)も、店舗の営業禁止も、いっさい行なわない。

それどころか、ソーシャル・ディスタンスもスウェーデンは行なわない。

首都、ストックホルムの盛り場の写真を見ると、マスク姿も皆無だ。

みんな、通りのカフェで談笑している。〝三密〟も、ここでは、まったく無意味だ(写真A)。 

スウェーデンが唯一行なった新型コロナ対策は、集会の規制くらいだ。

だから、スウェーデンの繁華街に立つと、世界のコロナパンデミックが、まさに狂気の馬鹿騒ぎに見えてくるだろう。

致死率0・1%以下、インフルエンザより弱い

この〝勝利宣言〟詳細を、ロイター通信が報じている。

テグネル博士は、新型コロナウイルス対策を、〝集団免疫〟に賭けた。

つまり、国家によるあらゆる制限を、最小限にとどめたのだ。

世界は、このスウェーデンの〝我が道を行く〟政策を、驚きでとらえた。

そして、口を揃えて、非難したのだ。

「国民に犠牲を強いる暴挙だ」

「感染爆発が起こるだろう」

しかし結果は他国の〝期待〟を裏切るものだった。

7月21日の公式発表で、テグネル博士は、こう胸を張った。

「……最新データでは、1日あたりの感染者数が、急激に減少している。死者数も急減している。これは〝集団免疫〟戦略が機能しコロナウイルスへの免疫が、すでに比較的に獲得されていることの証しだ」

じっさい、ロイターによれば、同国の新型コロナ死者は、累積で5646人と報告されていた。しかし、7月21日では、死者は7人のみ。集中治療室に入った患者はゼロ。まさに、感染者、死者ともに劇的に減っている。

しかし、これを〝スウェーデンの奇跡〟と称えるのも、ある意味で馬鹿馬鹿しい。

スウェーデンは、毎年、流行るインフルエンザと同様の対応をとっただけなのだ。

結論からいえば後述のように新型コロナ致死率は毎年、流行するインフルエンザより弱いくらいだ。

インフルエンザは、人類の歴史とともに存在してきた。

毎年、全世界で30~70万人が亡くなっている。

そして、約1500万人が肺炎で死亡している。

そのほとんどが持病を持つ高齢者だ。そもそも人間の〝死亡率〟は100%だ。だれしもが、 〝何か〟の原因で、死ぬことが運命づけられている。

これら、インフルエンザや肺炎にくらべれば、新型コロナは、じつに微笑ましい(!)くらいの毒性なのだ。

だれもマスクすらしていない。現地リポート

スウェーデン〝集団免疫〟政策の正しさは、それ以前から証明されていた。

ネットに投稿された現地リポートが、物語る。

「……4~5月と、暖かい晴天が続き、スウェーデンで人々は、軽装になって街へくり出している」

これは、同国に在住する、みゆきポアチャ氏の日常描写の書き出し。

「……通りのカフェでは、多くの人がランチやフィーカ(コーヒーブレイク)を楽しんでいるし、ショッピング、レストランやバー、スポーツジムにも、通常どおり出かけている。

マスクをして出歩いている人は、ほぼ一人も見かけない。私自身は、4月最後の週末には近所の友人ら二十数人とビールを飲みながら、川べりでソーセージを焼いてバーベキューピクニックを行なった」

(写真B)は、川べりの公園でくつろぐ人々。だれ一人、マスクをしていない!

現地リポートは、まさに、コロナ地獄でマスクだらけの日本とは別世界だ。

「……5月初めの週末には、義弟一家がやってきて2泊し、庭でラムを焼いたり、サーモンを焼いたりして、まったりと過ごした。

グーグルのデータによると、この間のスウェーデン人の行動パターンは、レストランやショッピング、およびエンターテインメントに関連する活動の動きは、1月~2月にくらべて、3月~4月は、13%減少したが、公園など野外へ出かける人は82%増加している。

ちなみに近隣諸国とくらべると、レストラン・ショップ・エンターテインメント関連活動は、同期間にフィンランドでは45%減、ノルウェー43%減、デンマーク22%減である。

厳格な封鎖策が実施されているイタリアとスペインでは92%の減少だ。

つまり、スウェーデン人の行動様式は、多少変化はしたが、近隣国と比較すると、ほとんど変わっていない、と言えるだろう」

この差は、経済破壊の差といえる。

そもそも、生物兵器コロナウイルスの狙いは、健康破壊ではなく、経済破壊なのだ。

そして、世界をコロナ恐慌に叩き込み、失業者をあふれさせ、それを軍隊が雇用し、世界を軍国主義一色に染め上げる。

そして、世界をブロック化して、食糧、資源、エネルギー争奪で対立させる。

そこに、マッチで火種を放り込めば、かれらの望む第三次世界大戦の勃発だ。

こうして「ゴイム」(獣)たちに殺し合いをさせる。

イルミナティの宿願である人口削減と、「金融」「兵器」の二大巨利収奪が同時にできる。まさに、一石三鳥だ。

第三次大戦つまりハルマゲドン(終末戦争)で、あらかた人類を殺し尽くしたあとは、生き残った「ゴイム」を家畜として飼っていけばよい。

これが、彼らの最終目的NWO(新世界秩序)なのだ。

しかし……。その悪魔的な陰謀も、スウェーデンの独自路線で、化けの皮がはがれた。

その意味で、われわれ人類は、同国政府の英断に、深く感謝すべきである。

〝集団免疫〟形成!スウェーデン式がベスト

現地リポートは、つづく。

「……驚くべきことに(と言っても、スウェーデンにいる身からすると驚きではないのだが)スウェーデンの大多数の人々は、コロナ危機が勃発する前から、今日にいたるまで、ほぼこれとまでと変わらない日常を送っている。

我が家の高校生の長男は、自宅でオンライン授業を受けているが、中学生の長女、小学生の次女は普段通りバスで学校に行っている。

特筆すべきことなど、ほとんどないのだ。長男は、給食の代わりに、市内の好きなレストランでランチを受け取り、自宅で食べる。

QRコードを見せて、無料で受け取れ、費用は自治体が負担。この施策により外食業者も恩恵を受けている」

――このへんは、福祉国家の面目躍如である。

〝集団免疫〟政策は、具体的に次のようなものだ。

新型コロナウイルスを抑制するために、軽度の感染者をどんどん増やす。そして、国民の半数以上が体内にウイルスの抗体を持つようになる。

この〝集団免疫〟の形成が有力な対策となる。だから、スウェーデンは、強制的な封鎖や移動制限はしない。

飲食店への休業命令も出さない。国民には、大規模な集会を控えるよう要請するなど、穏やかな対策を実施してきた。

厳重な閉鎖や自粛策をとらないばあい、人口が多く、人の交流が多い大都市のほうが、免疫保有率が高くなる。

つまり、より早く〝集団免疫〟を獲得できる。

「……一定地域で〝集団免疫〟が形成されると、その地域に他から感染者が入ってきても、周囲のほとんどが抗体保持者なので、他人に感染していかず、ウイルス危機が再発しない。

感染した抗体を得た人は、一定期間、体内の抗体が維持され、その間は、人に接しても他人から感染しないし、他人に感染させることもない。

国民の大半が集団免疫を得た後なら、高齢者が外出しても感染しなくなる。

これに対して、都市封鎖(ロックダウン)や、外出自粛の強要は、感染拡大を一時的に遅らせるが、閉鎖や自粛を解いたら、感染拡大が再発するので、根本的な解決策ではない」(『現代ビジネス』講談社 2020年5月29日)

〝集団免疫〟政策の指揮をとるテグネル博士(前出)はすでに4月16日の時点でこう明言している。

「……首都ストックホルムでは、〝集団免疫〟が達成されつつある兆候を示し始めている。これは、感染防止に効力を発揮し始めた証しだ」

5月7日、同市リンケビー地区では、アル・シャカージ医師が報告している。

「この地区では、〝集団免疫〟がほぼ達成されたようである」

5月9日、ストックホルム大学トム・ブリトン教授が、英ノッティンガム大学との共同研究で、数理モデルを用いて説明している。

「……スウェーデン人口の40%が免疫を持てば、集団免疫が達成できる。すると、ストックホルムの感染拡大は、6月中旬に止まる」

ブリトン教授によれば「英リバプールの別グループ研究も、ほぼ同じ結論に到達している」という。

ハーバード大学の著名疫学者マーク・リプシッチ教授も、この説を支持している。

テグネル博士も「この予測が実現するのは、完全に可能だ」と、数理モデルを全面支持している。

〝集団免疫〟政策を断念した英国、オランダ

他方、諸外国は、スウェーデン方式に冷ややかだ。

「〝集団免疫〟は人殺し政策だ」

「人命を尊重せず倫理に反する」

WHO(世界保健機関)は、各国にロックダウン政策を呼びかけてきた。

まあ、WHO自体が、イルミナティ出先機関だから、あたりまえだ。

また、トランプ大統領までもが「スウェーデンは、ロックダウンしないという決断に対して、多額の代償を支払っている」と、名指しで非難している。

「……これら、有形、無形の批判や妨害に屈したのは、英国とオランダだ。英国ジョンソン政権は、3月15日に、集団免疫政策を発表した。

これは、都市を閉鎖せず、高齢の家族と同居していない若者の出勤・通学を容認し、高齢者や持病持ちを擁護しつつ若者から順番に集団免疫を獲得させていくという案だったが、批判を受け数日後に撤回した。

オランダもほぼ同時期に集団免疫政策を提示したものの道半ばで放棄し、けっきょく都市閉鎖の政策に転換した。断念に至った背景は、表向きは『危険度が高いことが判明したから』と説明しているようだ」(『現代ビジネス』前出)

ところが、これら〝集団免疫〟批判は過ちだ。

スウェーデンのコロナ死は、厳格規制を実施しているベルギー、スペイン、イタリア、英国などより、少ない(グラフC)。

都市封鎖していないスウェーデンが、他の都市封鎖をしている欧州諸国より低い致死率なのだ。

これだけでも、国境封鎖やロックダウン、営業禁止などの措置が無意味であることが、はっきりわかる。

まさに〝集団免疫〟政策の正しさを証明している。

なお、スウェーデンでのコロナ死87%が、70代以上だ(グラフD)。

これは、老人ホームなど、高齢者施設で、クラスター(集団感染)が発生したことが、主な死因とされている。

じっさい、死亡者の多くが高齢者施設に住んでいた。

だから、他国が非難するように「ロックダウンしなかったから、死亡者が増えた」というのは短絡的誤りだ。

また、コロナウイルスで亡くなった……と、される人々の多くは高齢者であり、さらになんらかの持病を持っていた。スウェーデンの統計でも、それはハッキリしている。

ロックダウンは、破滅にいたる悪魔の政策

「このウイルスによる世界全体の死者数は、おそらくそれほど急増しないのではないか。日常的に、どこの国でも毎日、数十万人もの人々が、あらゆる病気で亡くなっているからだ」

「しかし、現在、世界のほとんどの国が過酷な都市封鎖(ロックダウン)や外出規制などの措置を敷き『コロナ封じ込め』策をとっている」

「ところが、都市閉鎖と外出規制の結果、免疫保有者が増加せず、集団免疫が形成されていく過程が進んでいない。つまり確定的な終息の状態にはならないままである。これは、真の解決ではない」(同)

つまり――。こういうことだ。

「……ロックダウン策は、長期間にわたる都市や国家の閉鎖により、経済の停滞を引き起こし、経済破綻、財政破綻、金融破綻、雇用と市民生活、教育を破綻させ、貧困を拡大させるなど、現代社会に甚大な影響を与える。

それぞれの国が国境を封鎖し、都市を閉鎖して、国際的なネットワークが解体されている。非常事態宣言は、経済と社会、都民生活に打撃を与え、グローバリゼーションの足を引っ張る……」(同)

この指摘は正しい。

しかし、生物兵器コロナをまいた〝やつら〟の狙いは、まさに、人類の生存基盤の破壊なのだ。そうして、第三次大戦から家畜社会を目指す。

その企みが、ほとんどのジャーナリスト、有識者、政治家にはまったく見えていない。結論を言おう。

ロックダウンは完全な過ちであった。〝集団免疫〟政策こそが、正しかった。

それは、冒頭のスウェーデン〝勝利宣言〟で明らかだ。

スウェーデンこそ理想モデル!風向きが変わった・・・

詳しくはこちらより購読をお願いしますザ・フナイ 2020年11月号

ザ・フナイ 2020年11月号  マスコミのタブー200連発〈128〉 より

月刊『ザ・フナイ』は、船井幸雄が「世の中を変える意識と行動力を持つ人に向けて発信する」と決意し、(株)船井メディアより2007年10月号から創刊した雑誌です。

選りすぐりの豪華執筆陣による、新聞・テレビなどが報道しない世界の裏の動き・情報を、毎月お届けしています。

舩井幸雄が自らの多様な人脈の中から選りすぐった豪華執筆者からの情報をはじめとして、まだ広く知られていない諸分野の情報、先がけた情報を、偏った一方的な見解ではなく様々な視点を用いて、毎月お届けしています。

【マス・メディアには載らない本当の情報がここにはある】

月刊誌『ザ・フナイ』: http://evavision.shop-pro.jp/

月刊誌『ザ・フナイ』年間購読: http://evavision.shop-pro.jp/?pid=112414187

【アマゾン・リンク】

⇒ ザ・フナイvol.157(2020年11月号)

⇒  ザ・フナイ vol.156(2020年10月号)

バックナンバー一覧はこちらから: 月刊 ザ・フナイ

logo2

船瀬俊介 (ふなせ しゅんすけ)地球環境問題評論家

著作 『買ってはいけない!』シリーズ200万部ベストセラー 九州大学理学部を経て、早稲田大学社会学科を卒業後、日本消費者連盟に参加。

『消費者レポート』 などの編集等を担当する。また日米学生会議の日本代表として訪米、米消費者連盟(CU)と交流。

独立後は、医、食、住、環境、消費者問題を中心に執筆、講演活動を展開。

船瀬俊介公式ホームページ= http://funase.net/

船瀬俊介公式facebook=  https://www.facebook.com/funaseshun

船瀬俊介が塾長をつとめる勉強会「船瀬塾」=  https://www.facebook.com/funase.juku

著書に「やってみました!1日1食」「抗がん剤で殺される」「三日食べなきゃ7割治る」「 ワクチンの罠」他、140冊以上。

船瀬俊介 著作特集はこちらから