本来は教科書が語るべき、真実の歴史
社会全体の品質の低下
米国から移入された「新自由主義」「金融工学」が日本人から「品格」を奪い去った。
「カネ」と「効率」万能の世界が出現した。強者が市場を独占し、地方の小売業者は壊滅した。
駅前商店街はシャッター街と化し、手押し車に槌って歩く老人しか見掛けなくなった。
買い物は、郊外のイオンでしかできなくなった。日本中どこでもイオンで同じものを買う生活習慣が定着する。
日本中でイオンかユニクロかしまむらで買った安い衣料品を着た大衆が街を埋め尽くす。個性が消えていく。地方色が薄れていく。
酒どころ・新潟の居酒屋チェーン店では、本社が埼玉の流通センターから一括配送してくる日本酒しか置いていない。地元の美酒は味わえない。
食材も千葉の自社工場で大量に加工されたものを油で揚げるだけだ。地元の日本海の海の幸はメニューにない。
「テレビがそう言うのだから、きっと正しいのだろう」
東大や京大を出て、朝日や読売といった大新聞に就職して記者となる。
だが、記事を書いても採用されない。編集長から突き返される。アメリカに批判的な記事は検閲で引っ掛かり掲載されない。
カルトや部落のネタも禁止だ。ヤクザの内幕記事なんてもってのほかだ。新聞が書かない「業界」に裏社会は巣を作る。
カルトが跳梁跛雇する。CIAがやりたい放題の謀略を駆使する。裏社会こそが、この世の中の中核部分である。
世の中の本当の主人公は、裏社会なのだ。だが、新聞が裏社会に触れることはない。
だから、新聞をいくら読んでも世の中の構造はちっともわからない。政治意識の高い読者は、悶々としていつまでも眠りにつけない。
勿論、大半の新聞読者は自ら考えることをしない。そんな習慣がない。テレビニュースを涎を垂れ流しながら見て、テレビの解説をそのまま受け入れる。
テレビでアナウンサーが安倍政権の支持率が70％を超えたと言えば、そうなのかと思う。
疑いはしない。まさか、大テレビ局が嘘をつくはずがないと確信している。
裏社会は、この「まさかそんなことがあるはずがない」という庶民の性善説を徹頭徹尾利用する。
新聞・テレビは真実しか報道しない。そう信じて疑わない庶民の習性を悪用する。
米国がつきまくる「大きな嘘」の数々
米国は1960年代に月の探査に人を送り込んだ。アポロ計画である。
その目的は、旧ソ連に比較して遅れてしまった宇宙開発を挽回するためである。
だが、アポロ計画を進めるうちに、人類は宇宙空間の地球の磁性帯の外に出ると生還できないと分かってくる。
だが、いまさら計画中止などできない。そこで、月には行かない月探査の猿芝居を考え付いたのだ。
米国の支配者であるユダヤ金融資本はアポロ計画でたっぷり儲けるつもりだった。
国の予算を分捕ることは、ユダヤ金融資本の最大のビジネスなのだ。だから、月に行ったことにして巨額の国費を使わせる必要があったのだ。
スケールの大きい国際的詐欺行為を行うなら、ほかでも同じ米国がそんなとんでもなくような「大きな嘘」をついているはずだ。
勿論、ついている。
ついてきたし、今もついている。
ベトナム戦争は一時期、米国国家予算の70％もの戦費を消費したという。軍産複合体の所有者であるユダヤ金融資本は、この戦争で大いに儲けた。
だが、儲けるためには邪魔に子飼いの政治家に首を挿げ替えるえる必要があった。
1961年1月に大統領に就任したJ.F・ケネディは、ベトナム戦争への米国の本格介入に消極的だった。
1964年の大統領選挙の後にベトナムに派遣していた軍事顧問団を完全撤退させようとしていた。
そして、ケネディは1963年11月22日に、遊説先のテキサス州ダラスの市内でパレード中に狙撃され、暗殺された。
後釜に座ったリンドン・ジョンソン副大統領は、一気にベトナム戦争への米軍の介入を推し進めた。
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