マスゴミの終わり 近未来の始まり……

船瀬俊介連載コラム

マスコミのタブー２００連発〈134〉（月刊『ザ・フナイ』）

マスゴミの終わり 近未来の始まり……

大手メディアも狡こう猾かつな〝ワニ族〟だ

『盗まれた大統領選挙』（仮題　成甲書房）を書いた。昨年11月から追い続けたドキュメントだ。

底無しの不正選挙が発覚した当初から直感した。

「……これは、歴史的な大事件となる」

そこで、「歴史記録としても書かせてほしい」と出版社に頼み込んだ。「存分に書いてください」という言葉に勇気づけられた。海外配信の動画チェックだけでも１０００本に達した。

さらに多方面からデータ収集に没頭した。

しかし、ご存じのように米大統領選は、予想を裏切って二転、三転……いまだ、着地点がはっきり見えてこない。

書いた原稿枚数も１０００枚に迫る。なんとか画像も含めて、できるかぎり記録に残さねばならない。

発刊の折には、ぜひ手に取っていただきたい。

わたしは、この著作で「今回の米大統領選の真の敗者は、マスコミである」と書いた。

それを英語で「メイン・ストリーム・メディア」（ＭＳＭ）と呼ぶ。

内外を問わずマスメディアは、今回、米大統領選挙で、その正体を現した。

トランプ大統領は「ワシントンＤ.Ｃ .の沼の水を抜け！」と拳を振り上げた。

沼の底に蠢いていたワニたちが、次々に醜い姿を現してきた。人々は出現したワニたちがあまりに大群なのに腰を抜かしているのだ。

そして、ワニの一群のなかに、メディアも紛れていた。大手メディアの本性は、狡猾な〝ワニ族〟だったのだ。

日本のマスコミもサイズは小ぶりだが、同じワニ族の一種だ。

「不正選挙はフェイク」で「朝日」は墓穴……

たとえば「朝日新聞」――。

その米大統領選挙の報道はじつに一貫している。

「不正選挙は根拠がない」「不正というのは陰謀論、フェイクニュース」。

たとえば、２０２１年２月７日付け朝刊は、一面、二面ぶち抜きで、執拗な〝陰謀論〟攻撃だ。

「米大統領選をめぐって『票が操作された』といった、根拠のない言説が広がり続けている」

この一文だけで、まともな人なら天を仰ぐだろう。

（写真１）は、約13万５０００票もの不正票によって発生した〝バイデン・ジャンプ〟。

（写真２）は、大量不正票を深夜に運び込んだといわれているバンである。

投票所の監視カメラが捉えた証拠映像だ。

「朝日」は、これらの証拠を一切取材もせず、「不正選挙はフェイク」と書きまくってきた。

初めから、自分を「ディープステート」と名乗っているのと同じだ。さらに１月６日に議会に乱入したのは、フェイクニュースを信じたトランプ支持者と決め付ける。が、実は、反トランプ側（つまりディープステート）の過激派が仕組んだ〝なりすまし〟攻撃だった。

なのに、「朝日」は、それら判明した証拠、真実は、一切報道しない。

まあ、「朝日」どころか日本の大手メディアは、丸ごとディープステートだから、何を言っても無駄。もうじき〝かれら〟は消えていく。それは、まさに自業自得だ……。

米大統領選と新型コロナウイルス騒動は、世界の多くの市民を目覚めさせた。

そして、今でも目覚める人々が、もの凄い勢いで増えている。

世界の市民たちは、気づいた。

「大手メディアは〝洗脳〟装置だ。大手ＳＮＳはワナだ。おびただしい大衆の覚醒は、革命をもたらす。そして――、いまこそ、革命の時だ。悪魔の勢力を追い詰めろ！」と。

１％が99％の財産と自由を奪い支配してきた。

支配してきたものたちの正体が国際秘密結社イルミナティであり、陰の政府ディープステートであり、精神まで支配を企むカバールである……。

すべてを世界の人々は気づき始めたのだ。

メディアはディープステートだった

世界の人々は、目覚めた……。

世界のマスコミは、終わった……。

はっきり言って〝かれら〟はもはや死に体だ。生き返るのは不可能だ。大手、新聞、テレビはすでに再起不能なのだ。

その後を追いかけているのが大手ソーシャル・メディアの迷走と凋落だ。

こうして〝闇の勢力〟イルミナティが、正体を白日のもとにさらしてしまった。

国際秘密結社の鉄則は、決して自らの存在をさとられないこと。

それが、仕掛人自体がモロバレで存在がばれてしまった。いまや、日本でも子どもですらディープステートの意味を理解し始めた。

ふつうの主婦ですら、「イルミナティって、怖いわねぇ」と立ち話で顔をしかめている。

これでは〝闇の権力〟もかたなしだ。〝やつら〟は「陰謀論だ」「都市伝説だ」……と、支配下マスメディアを使って必死で人類を〝洗脳〟してきた。

しかし、そのマスメディアが、もはや目を覆うばかりの惨状なのだ。

――マスコミの正体は〝悪魔勢力〟の〝洗脳〟装置だった――。

一度、気づいた人は、けっしてもとには戻らない。

メディア凋落の典型が〝日本の知性（？）〟「朝日」の没落だろう。それも自業自得。

自分で墓穴を掘って、自分からそこに転げ落ちている。これは一種のコメディだ。すでに、「朝日」は壊滅的状況にある。

「……２０２０年９月で４１９億円の赤字を計上。（中間期連結決算）」（『デイリー新潮』）

前年度は、かろうじて14億円の黒字だったから、瓦解は劇的に加速している。

即座に渡辺雅隆社長は解任。しかし、社長のクビを飛ばしたところで、その崩壊は止められない。

同社は公称でも、販売部数を10年間で３００万部も激減させている。そして、現在５００万部と公表しているが、実際は３５０万部を切るという。

記事だけでなく部数まで嘘をついている。もはや、満身創痍……。再起不能だ。

もはや、沈む「朝日」に明日はない。

同様に大手三紙の一画、「毎日」も破壊的な凋落ぶりだ。２０２０年、経営難の資金不足からついに資本金41億円のうち40億円を食いつぶし、１億円に減資した。

こうして、文字通り天下の「毎日」も中小企業に没落した。

大手メディア「共同通信」も大炎上中だ。

「……正社員を３００人規模で削減へ！　赤字は８期連続の見通し……」（『プレジデント』）

共同通信の正社員は１６００人、だから仰天のクビ切りだ。ちなみに「産経新聞社」も約１８０人の早期退職を募っている。

新聞発行部数が、わずか１年で２７１万部も激減しているのだ（写真３）。

業界にとっては、膝がふるえるほどの恐ろしい現実だ。このように「新聞」業界そのものが過去の遺物……。完全に、終わっている。

「不正選挙は根拠がない」などといったフェイク記事を堂々と垂れ流してきたツケだ。

いっさい、同情しない。ケイベツしかない。みずから撒いたタネを嘆きとともに刈り取るがよい。

新聞、テレビ、広告業界は地獄に向かう

広告やテレビ業界は、さらに悲惨だ。

最大手の広告代理店、電通の最終赤字は、１５９５億円。めまいのする損失だ。電通でさえ、全身が大炎上している。それにからむテレビ、新聞なども火ダルマでさらにヤバイ。

過去最大赤字という致命傷にメディア巨人が、呻き声をあげてのたうちまわっている。もはや、従来の広告ビジネスモデルは完全に崩壊したのだ。

同社はついに３０００億円もの本社ビル売却に追い込まれている。

二番手の博報堂も、すさまじい経営悪化に追い込まれている。広告業界が全滅なら、テレビ業界は壊滅だ。

民放キー局、５局の決算が惨澹たる状態なのだ。（２０２０年、上半期）

たとえば、フジテレビは純利益４２００万円。これは前年比マイナス99・７％。他の四局もほぼ同様。

ＴＢＳ、テレ朝の営業利益は数億～数十億円の赤字。テレビ業界全体も、いまや音を立てて崩壊しているのだ。

この主要メディアの退潮、崩壊は海外でも同じ。

とくに、アメリカでは大統領選挙をめぐるマスコミ四媒体の広告費は全体でも前年比13・６％減。

大手メディアのディープステート側に立ったフェイクニュース垂れ流しが、視聴者の反感を買った。

最悪はＣＮＮだ。これはクリントン財団が運営してきたが、いまやディープステートであることがばれてしまった。

そのため「視聴率急落、売却先を検討している」（『大紀元　エポックニュース』）。

さらに、追い討ちをかけたのが良心的な州政府による裁断だ。

ＣＮＮのフェイク乱発に、ミシシッピ州、アラバマ州、ルイジアナ州がＣＮＮの放送免許を取り消した。その理由が「真実性を欠いている」。つまり「嘘だらけ」ということだ。

かのヒトラーは「大きな嘘はぜったいばれない」と豪語したが、今はドンドンばれている。

仰天の嘘を垂れ流してきたのがＣＢＳだ。

コロナ騒ぎを「病院は早朝から大行列」「ニューヨークは戦場と化した」とキャスターが全米向けに平然と流した（写真４）。

ところが市民たちが、〝戦場〟のはずの病院に翌日行ってみると待合室はカラッポ（写真５）。

「数千人が検査を受けに殺到している」と何張りもテント（写真６）を張った病院の中庭も無人。

この全米の大手メディアの犯罪的詐欺ニュースは無名の市民によってあばかれた（写真７）。

ソーシャル・メディアもディープステートだ。大手ＧＡＦＡ（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）も、全員が〝沼のワニ〟たちだった。

ツィッターとフェイスブックは、トランプ大統領のアカウントを永久凍結する、という暴挙に出た。すると、まさに一瞬で両者の株価は合計約５兆３０００億円暴落。

一国の大統領の言論の自由を民間企業が妨害したのだ。株の暴落劇は、まさに市場と国民の審判なのだ。

離任後60日間はトランプが権限を掌握・・・

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ザ・フナイ　2021年5月号　 マスコミのタブー２００連発〈134〉 より

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