リニア絶望の〝発ガン〟特急【健康、国家を破壊して暴走…】

船瀬俊介連載コラム

マスコミのタブー１００連発〈96〉（月刊『ザ・フナイ』）

リニア絶望の〝発ガン〟特急　健康、国家を破壊して暴走…

地球環境評論家　船瀬俊介

４万倍！　電磁波……超高速の〝発ガン特急〟

国民が、誰も気づかない間に、超巨大プロジェクトが着々と進行している。

それがリニア中央新幹線工事だ。全線の約９割がトンネル。難工事は素人でも見当が付く。２０４５年開業予定。品川、新大阪間の新幹線計画だ。

まずは、品川と名古屋間が、２０２７年完成を目指している（図Ａ）。

最高時速５００km。最速40 分で名古屋と品川を結ぶ――という超高速が売りである（図B）。

ちなみに、２０４５年の完成時には東京――大阪間が１時間７分で結ばれるという。

列車の外観は異様に長いノーズが特徴だ。これはトンネルに突入したときの衝撃を和らげるためだ（写真Ｃ）。

ここまで見るかぎり、まさに夢と希望にあふれた未来の超特急。ワクワクして完成を待ちたくなるのも無理はない。

しかし、その正体は経済を破壊し、国土を破壊し、発ガン電磁波で健康を破壊する。

まさに悪夢の〝亡国〟特急なのだ。

初めて聞く人は唖然として、耳を疑うだろう。

あたりまえだ。政府も、メディアも、いっさい、それら事実には触れない。公表しない。リニア新幹線は、必ず失敗する。そして、ひいては国を滅ぼす。

その理由を列挙する。

⑴トンネル難工事で、工費は果てしなく膨らむ。

――当初５兆円の見積りが９兆円……

12兆円と膨らみ続けている。南アルプス岩盤を貫く難工事は、底無し沼のように工費をのみ込む。

⑵乗客は、最大で安全基準の４万倍もの発ガン電磁波を被ばく（※1ミリガウスが「安全基準」とされている）。

――約24倍、発ガンの危険が高まるという警告も（フィリップス報告）。知れば誰も乗らない。

⑶人口減少社会に新たな新幹線は、まったく無意味。

――乗客減で、ただ空気を運ぶ超赤字路線となり経営破綻は確実だ。

⑷名古屋で乗り換える手間と時間はナンセンス

――そのまま「のぞみ」に乗っていた方が楽で安上がり。

⑸名古屋から東京へ「通勤圏」構想は嘘である

――試算では通勤客はわずか０・４％増にとどまる。

⑹運賃は３倍以上となり、誰も乗らない。

――エネルギー消費が新幹線の３倍、維持費等も２倍以上

⑺時速５００kmでも安上がりな高速鉄道計画はある

――例えば〝エアロトレイン〟。建設費は新幹線と同じ、燃費４分の１！（東北大学教授・小濱泰昭氏による構想）（写真Ｄ）

これら衝撃事実は、国民にはいっさい知らされずに、建設は強行されている。

リニアの乗客は、最悪、安全基準の４万倍も発ガン電磁波を被ばくする（国立環境研究所の資料による）。そんな驚愕事実を、まったく国民は知らない。

リニアの正体は、超高速のガン発生装置なのだ。その事実を知れば、リニアに乗る乗客はゼロとなるだろう。

ＪＲ東海と政府は、カラの空気を運ぶだけの時速５００km〝夢の新幹線〟工事を強行しているのだ。

彼らは新幹線が走ろうが、乗客が乗ろうが乗るまいが、どうでもいい。

巨大利権を貪れば、それでいいのだ。

以上――。リニアの陰謀は、国家を滅ぼす悪魔のプロジェクトなのだ。その背景には、地球を支配する〝闇の勢力〟による悪意の存在を感じる。

〝かれら〟は、リニアに狂奔させることにより、日本という国家を滅ぼそうと画策しているのではないか……。

大手ゼネコン４社、堂々たる談合犯罪を摘発

そのリニア絡みで、巨大犯罪が発覚した。大手ゼネコンによるリニア工事談合だ。

中央新幹線工事をめぐる入札談合事件を東京地検特捜部と公正取引委員会が摘発した。容疑は、工事請負区分を大手４社が受注調整して、入札していた不正だ（偽計業務妨害、不当取引制限）（図Ｅ）。

犯罪に手を染めたのは、鹿島、大成建設、清水建設、大林組……錚々たる巨大建築会社だ（表Ｆ）。

特捜部などは、４社が受注調整していた事実を示す「受注予定一覧表」を入手。これは９兆円超の巨大プロジェクトをスーパーゼネコンが食い物にした決定的物証だ。

一覧表には、企業名は明記されておらず、担当者だけが理解できるように、暗号化されていた。つまりは、４社各社は入札前から子細に連絡を取り合っていたのだ。

２０１７年12月18、19日、公正取引委員会と特捜部は、独禁法違反（不当取引制限）容疑で、これら各社の強制捜査に踏み切った。

リニア中央新幹線工事は、発注元ＪＲ東海が契約済みの工事22件中、4社が代表の共同企業体（ＪＶ）が受注したのが15件。4社は各々３～４件ずつ均等かつ巧妙に工事を分配している。

談合も申告すれば罰金、告訴もおとがめナシ！

この摘発に対して、大林組は「４社で談合し、受注調整した」事実をアッサリ認めた。そして、公取委に「違反行為」を自主申告している。

なんと、素直な……と拍子抜けしてしまう。

しかし、悪徳巨大企業が、素直に犯罪を認めるには、それなりの訳がある。

法的には、企業が談合を自主的に認めると……ペナルティ「課徴金」を取られずに済む……というウマイ〝抜け穴〟が用意されているのだ。

これを「課徴金減免制度」という。

「……２００６年１月施行の改正独占禁止法で導入された。早期に申告することで課徴金の減額率が大きくなり、最大五社まで適用される。最初に申告した社は、課徴金を全額免除されるほか、刑事告訴を免れる」（『東京新聞』12月19日）

すでに、特捜部は８日、大林組が受注した避難施設「名城非常口」（名古屋市）工事の入札で受注調整があった、と偽計業務妨害容疑で同社を家宅捜査。

副社長を含む4社の幹部を任意事情聴取していた。

さらに、18日、鹿島、清水建設を家宅捜査。事件は日本の建築界を巻き込む一大疑惑へと拡大してきた。

談合不正は、次々に発覚している。

品川、名古屋両駅の建設工事や、南アルプストンネルなど難工事でも受注調整（談合）していた疑いが浮上している。

ここまで事件が明らかになったのは、大手ゼネコンの白昼堂々の〝犯罪〟だからだ。まさに、確信犯そのものだ。

９兆円の巨大パイを４社が切り分ける

そもそも、２００５年12月、大手ゼネコン各社は「談合決別宣言」を発表している。そして、舌の根も乾かぬ07年には、名古屋市発注の地下鉄工事で、談合事件が発覚。

大林組と鹿島、清水建設の元担当者らに有罪判決。そして、今回の巨大談合事件の露見……。

さらに11年の、東日本大震災の高速道路復興工事でも談合発覚。大手ゼネコン・グループ各社などが16年に、公取委の強制調査を受けている。

「やりません」と高らかに宣言したウラでは、あいも変わらず談合犯罪を繰り返していた……！　厚顔無恥もきわまれり。

今回のリニア談合事件の手口は、実にシンプルだ。

リニア中央新幹線の東京から名古屋まで全路線の契約済み工事約７割を、きれいに４等分していた。

各々、受注した工事契約額も約６００億円で横並び。じつにわかりやすい。これが「受注調整」という〝手口〟である。

関係者の証言では、４社の担当者は月一回程度、開かれる秘密会で接触していた。

そもそも入札制度とは公共工事を民間に委託する場合に、工事希望各社に希望工費を入札させて、その中で最も安い工費を提示した企業に受注する仕組みである。

この競争入札制度により、税の無駄遣いを避け、適正な税支出を行うことができる。談合とは、この公正な競争を避け、業者同士が入札前に、工事区分や提示価格を話し合って決める違法行為だ。

民間プロジェクトが、いつのまにか国家事業に！

リニア工事利権は、すでに９兆円を超える。目の眩む巨大利権だ。そこには財政投融資からの３兆円も含まれる。

財政投融資（財投）とは、特別会計国債の発行など、国の信用に基づいて調達した資金を指す。つまりは、国家からの投資なのだ。

「財投は、本来、民間の鉄道建設への融資はできないが、政府はわざわざ法律を改正して融資を可能にした。年利も非常に優遇されている」（橋山礼治郎、アラバマ大名誉教授　『東京新聞』より）

さらに、ＪＲ東海には、リニア工事にともない本来支払うべき不動産取得税と登録免許税の計１８４億円を免除という特別待遇が与えられている（図G）。

こうして、巨大利権という名のパイは９兆円にも膨らんだ。

今回の事件は、わかりやすくいえば巨大パイに大手ゼネコンが群がり、ナイフで四等分して食い散らかした……という構図だ。

国から３兆円もの大盤振る舞い……こうなると、リニア中央新幹線は、もはや国家事業である。

「……もともとＪＲ東海は、国など外部からの介入や調整を回避しようと、全事業を自己負担すると主張していた。しかし、安倍政権が支援する考えを示すとＪＲ東海は方針を転換。国も法改正をしてまで融資を可能にした」（『東京新聞』12月19日）

またもや安倍晋三の登場である。

安倍内閣は、リニア利権に３兆円を上乗せした。その財投の貸付は０・１～１・０％もの低金利なので、民間から調達するより金利負担は約５０００億円も減る。

これは、国がＪＲ東海に５０００億円プレゼントしたのと同じだ。

安倍内閣は、大手ゼネコンに財政、免税という二つの甘い蜜を与えたのである。

識者も、安倍内閣のリニアへの税金ばらまきに呆れる。

「リニア建設は金利や税制と異例づくめ。民間プロジェクトだった当初の計画から大幅に変わり、財政投融資まで入ってくれば、もはや国家事業だ」（橋山教授、前出）

横領、詐欺……巨大疑獄の影に〝アベ友〟あり・・・・・

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ザ・フナイ　2018年3月号　 マスコミのタブー１００連発〈96〉 より

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