アメリカの占領政策「日本人にコメを食わせるな。パンを食わせろ」 

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船瀬俊介連載コラム

対日日本戦略「日本人にコメを食わせるな」

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「日本を自立させないーーー_」

これは、まぎれもなくアメリカの占領政策であった。それは食糧政策にも及ぶ。第二次大戦後、連合軍の兵士たちは各々母国に復員して農業にいそしみ始めた。

そのため小麦粉は一挙に生産過剰となり、世界的にだぼついた。アメリカが、この余剰小麦の売り付け先として狙いを定めたターゲット。

それが一億の人口を抱える日本であった。そこで「日本人にコメを食わせるな。パンを食わせろ」という巧妙露骨な”対日小麦戦略“が展開された。

いわく「日本はコメを食ったから負けた」「コメ食ったらバカになる」「コメは脚気のもと」…などなど。

この宣伝工作には金で買われた日本の御用学者が利用された。文字通りの誤用学者だ。そして「パンはアミノ酸を運ぶ」「高栄養で頭がよくなる」などとパン食が礼讃された。

まず狙われたのが学校給食。子供たちに一日一回パンを食べさせれば、この子らは20年後もパンを食べるだろう。

まさにみごとな深慮遠謀。

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かくして学校給食の小麦はアメリカの無償供与で配られた。表向きは「日本の子らを、飢えから救え!」。日本どころか世界中が、そのヒューマニズムに涙した。

もう一つ。アメリカが展開したのが「食生活改善普及運動」である。日本中をキッチンカーが走り回り「粉食を食べましょう」とキャンペーンをやった。

100台のキッチンカーが、じつはアメリカの戦略で導入されたものであることに気付いた人が、果たしてどれくらいいただろう。

その先導役を地方の農協が担ったというのも皮肉。自分たちの命のツナ米作を滅ぼす陰謀のお先棒を担がされたのだ。

さらに、全国一万ヵ所以上でパン講習会が開かれた。群馬では、セスナ機が「パン無料引き換え券」をばらまいた…というから、すさまじい。

かれらの思惑、長期戦略は、みごとに成功した。

いまや米作農家ですら「朝はパン」というところのなんと多いことか。皆がパンを食えば、コメは減反。食糧自給率は落ちる。

「食で自立させない」ー—まさに、アメリカの思惑どおり。

パンは肉、牛乳、コーヒー、紅茶を引っぱる

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パンには味噌汁ではなくシチューが合う。牛乳もうまい。サバの味噌煮、トンデモ…。アジの開き…など、ステーキなど肉が食いたくなる。

白菜の漬物ではなく、野菜サラダ。塗るのは江戸むらさきではなくバター。食後は番茶でなくコーヒーが最高!

不思議と紅茶も合う。つまり、日本人をパンで餌づけすると、肉、牛乳、コーヒー、紅茶などを引っ張ってくる。

これらは、ほんらい日本では生産不能。

海外の各々メジャー(巨大資本)が市場を抑えている。つまり、日本人が各種食品・飲料メジャーの支配下に下ることを意味する。

軍事的に占領されるということは文化的に占領される、ということだ。

それは市場を占領される。つまり経済的な支配を意味する。この冷戦な事実を、極楽トンボの日本人は、まず深く理解すべきであろう。

月刊マクロビオティック 2001年2月号より

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船瀬俊介 (ふなせ しゅんすけ)地球環境問題評論家

著作 『買ってはいけない!』シリーズ200万部ベストセラー 九州大学理学部を経て、早稲田大学社会学科を卒業後、日本消費者連盟に参加。

『消費者レポート』 などの編集等を担当する。また日米学生会議の日本代表として訪米、米消費者連盟(CU)と交流。

独立後は、医、食、住、環境、消費者問題を中心に執筆、講演活動を展開。

著書に「やってみました!1日1食」「抗がん剤で殺される」「三日食べなきゃ7割治る」「 ワクチンの罠」他、140冊以上。

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